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『 市外から長岡市へ 』 内のFAQ

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  • 転入したときの印鑑登録

    できます。 詳しくは、下記参考ページをご覧ください。 参考ページ 実印登録 ■このページの内容に関するお問い合わせはこちらから 詳細表示

    • No:735
    • 公開日時:2019/04/01 00:00
  • 転入届の特例とは

    転出地の市区町村でマイナンバーカードまたは住民基本台帳カードを利用した転出届を行った方が、転入地の市区町村にカードをお持ちいただくと、通常の手続きで発行される「転出証明書」無しで、転入届をしていただける制度です。これは、転出証明書の内容が電子情報として転入地の市区町村に送信されることにより可能となっています。 ... 詳細表示

    • No:837
    • 公開日時:2016/12/11 17:31
    • 更新日時:2017/03/10 17:05
  • パスポートの訂正(住所)

    住所はパスポートの記載事項ではありませんので、訂正の手続きは必要ありません。パスポートの最終頁「所持人記入欄」に記載されている住所を2本線で抹消し、余白に新しい住所をご自身で書き込んでください。(修正液や修正テープなどは使用しないでください。) 参考ページ ■このページの内容に関するお問い合わせはこちらか... 詳細表示

    • No:879
    • 公開日時:2017/04/01 08:30
  • 年金受給者の住所変更手続き

    原則不要です。ただし、通知書送付先と住民票住所が異なる方は手続きが必要です。詳しくは、年金事務所または各共済組合等へお問い合わせください。 ■お問い合わせ先 長岡年金事務所 0258-88-0006 参考ページ 住所や年金の受取場所を変えるとき(日本年金機構ホームページ) ■... 詳細表示

    • No:925
    • 公開日時:2019/04/01 00:00
  • 他県(県内の政令市・中核市含む)から長岡市への転入(身体障害者手帳をお持ちの方)

    転入の手続きが必要となります。下記条件でご持参いただくものをご確認いただき、アオーレ長岡(東棟)1階 福祉窓口・各支所市民生活課までお越しください。 1 印鑑(認印可。朱肉を使うもの。) 2 現在お持ちの手帳 3 マイナンバー(個人番号)が分かるもの(詳しくは関連ページをご覧ください。) 参考ページ ... 詳細表示

    • No:971
    • 公開日時:2018/04/01 00:00
  • 他県から長岡市への転入(療育手帳をお持ちの方)

    療育手帳をお持ちの方で、長岡市に転入された場合は、 1 以前の住所地で交付された手帳 2 印鑑(認印で可) 3 写真(タテ4cm×ヨコ3cm) を持参し、アオーレ長岡(東棟)1階 福祉窓口・各支所市民生活課までお越しください。 参考ページ ■このページの内容に関するお問い合わせはこちらから 詳細表示

    • No:972
    • 公開日時:2018/04/01 00:00
  • 後期高齢者医療制度の加入手続き

    ・県外から長岡市へ転入される方は、手続きをして後期高齢者医療被保険者証の交付を受ける必要があります。転入届出と同時に手続きができます。 〔手続きに必要なもの〕  (1)負担区分証明書(転出先市町村で交付されたもの)  (2)各種認定証明書(転出先市町村で交付されたもの) ・県内の市町村から転入され... 詳細表示

    • No:1098
    • 公開日時:2017/04/01 08:30
  • 後期高齢者医療制度の広域内(新潟県内)転居時の保険料

    被保険者の方が、新潟県内で転居された場合(賦課期日以前に遡るような異動である場合を除き)、保険者(新潟県後期高齢者医療広域連合)は変わりませんので、ご負担いただく保険料の額は変わりません。ただし、保険料の徴収は市町村で行っており、その保険料をお納めいただく単位である市町村が変わることから、月割りで前の市町村での徴... 詳細表示

    • No:1102
    • 公開日時:2016/12/11 17:32
  • 入居前の水道の使用

    入居前に水を使うことはできますが、使う前に水道使用開始の届けが必要です。 水道使用開始の手続きについては、関連ページをご覧ください。 ※中之島地域の水道に関するお問い合せは、見附市上下水道局(電話:0258-62-1700)へご連絡ください。 参考ページ 水道をつかうとき・やめるとき ■... 詳細表示

    • No:2020
    • 公開日時:2020/04/01 00:00
  • 小学校・中学校の休業日

    長岡市立学校管理運営に関する規則により、市立(小・中・特別支援)学校の休業日については、夏季休業、秋季休業、冬季休業、学年末休業、学年始休業等の期間が合計64日を超えない範囲で校長が定めることになっています。 参考ページ ■このページの内容に関するお問い合わせはこちらから 詳細表示

    • No:2144
    • 公開日時:2016/12/11 17:35

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